共働き夫婦の生命保険。必要保障額の考え方
結婚を機に検討することが多い生命保険について、共働き夫婦が必要保障額を考える際の基本的な視点を紹介します。
結婚を意識し始めると、保険について考える機会が増えてきます。特に生命保険は「入っておいた方が良い」と漠然と感じつつも、いくらの保障が必要なのか判断しづらいものです。共働き夫婦の場合は、片方に何かあったときの家計への影響が単身の頃とは変わってくるため、必要保障額の考え方を整理しておくことが安心につながります。
そもそも生命保険は何のためのものか
- 万が一のときに、残された家族の生活を支えるための備え
- 貯蓄だけでは足りない部分を補う役割がある
- 独身時代と結婚後では、必要な保障の考え方が変わる
- 加入している保険の目的をあらためて確認しておく
目的があいまいなまま加入していると、必要以上の保険料を払い続けているケースも少なくありません。
共働き夫婦ならではの視点
- お互いの収入が家計にどの程度貢献しているか把握する
- 片方の収入が途絶えた場合の家計の変化を試算してみる
- 子どもの有無によって、必要な保障の考え方が変わる
- 会社員であれば、遺族年金など公的保障の範囲も確認する
「お互いの収入がどれだけ家計を支えているか」を可視化することが、必要保障額を考える出発点になります。
必要保障額を考える際のポイント
- 現在の生活費と、万が一のときに減る支出を分けて考える
- 住宅ローンに団体信用生命保険が付いているかを確認する
- 子どもの教育費など、将来かかる費用も視野に入れる
- 貯蓄や資産で備えられる部分と保険で備える部分を分ける
保険は「多ければ安心」というものではありません。必要な保障を見極めることが、家計に無理のない備え方につながります。
見直しのタイミング
- 結婚や同居を始めたタイミング
- 住宅購入やローンを組んだタイミング
- 子どもが生まれたタイミング
- 収入やライフスタイルが大きく変わったタイミング
ライフイベントのたびに保障内容が今の状況に合っているか確認する習慣を持っておくと安心です。
パートナーと話し合っておきたいこと
- お互いが加入している保険の内容を共有する
- 保険料が家計に占める割合を一緒に確認する
- 万が一のときにどう暮らしを支え合うか、考え方をすり合わせる
- 保険だけでなく貯蓄や資産形成とあわせて備え方を話し合う
保険の話は切り出しにくいと感じる人もいますが、早い段階でお互いの考え方を知っておくことが、将来の安心につながります。
まとめ
生命保険の必要保障額は、家計への影響や公的保障の範囲を踏まえて考えることで、無理のない備え方が見えてきます。結婚を見据えたタイミングは、お互いの保険や家計について話し合う良い機会でもあります。TOMONIは、こうした堅実なお金の考え方を大切にする方々の婚活を応援するコンシェルジュサービスです。将来を共に築けるパートナーとの出会いを、大切にしていきませんか。
